「ぴんぴんころり」を希望していても、実際にどうなるかはわからない。

判断能力が低下するかもしれない。入院や介護が必要になるかもしれない。看取りを必要とすることもある。

そして、「ぴんぴんころり」で亡くなったとしても、さまざまな手続きが残る。

では、そのとき誰に頼むのか。

今の自分に考えられる選択肢を挙げてみた。

家族・親族

まず考えられるのは家族や親族だろう。

しかし、家族がいることと、実際に頼めることは同じではない。

一人暮らしで、家族や親族が遠く離れて暮らしていれば、日常的な見守りや急な入院などへの対応は難しいこともある。

友人・知人

家族や親族に頼ることが難しい場合、信頼できる友人や知人にお願いする方法もある。

個人的には、これが理想に近い。

ただし、相手の意思があって初めて成り立つ。責任も負担も大きい。また年齢が近ければ、同じ時期に相手にも支援が必要になる可能性がある。

専門職

弁護士、司法書士、社会福祉士などの専門職に依頼する方法もある。

任意後見契約のほか、必要に応じて財産管理や死後事務などについて別の契約を組み合わせることも考えられる。

費用はかかるが、個人的な人間関係だけに頼らず、契約によって支援を確保できるという安心感がある。

民間サービス

身元保証、見守り、入退院支援、死後事務などを提供する民間サービスもある。金融機関も資産管理に限らず、高齢者向けのさまざまな支援サービスを提供している。

成年後見とは別の仕組みだが、一人暮らしの高齢者にとっては、後見制度だけではカバーできない部分を補う選択肢になる。

社会福祉協議会、NPO、自治体の相談窓口

地域によっては、日常生活自立支援事業、見守り、金銭管理などの支援もある。

自治体そのものが後見人になるというより、地域包括支援センターや成年後見に関する相談窓口、高齢福祉担当部署などを通じて、必要な制度や専門機関につないでもらうことができる。

「何を、どこに相談すればいいのかわからない」という段階では、まずこうしたところを入口にするのがよさそうだ。

こうして並べてみると、道はいくつもある。

家族、友人、専門職、民間サービス、公的な支援。それぞれに長所と限界があり、自分の事情に応じて組み合わせることもできる。

しかし、ここまで考えて、もっと単純なことに気づいた。

終活のベストソリューションは、「同居」なのではないか。

同居する誰かがいる。

それだけで、かなりの課題を解決してくれるのではないだろうか。